広島のサッカースタジアム問題、日経が「スタジアムの立地、観戦環境は経営を左右する」「クラブの意向を十分にくみ」と紙面で指摘

2016年03月21日: 編集部

基町から広島駅方面を望む。高層マンション建設などを中心に進む広島駅前再開発の様子（画像右端の高層建築）がうかがえる。広島の「都市の成長軸」である、広島城（この画像左奥）から紙屋町交差点（この画像右奥）を通り、市役所前を通り宇品地区に向かう「南北軸」（この画像の景色と垂直に交わる）の”起点”となるのが「旧広島市民球場跡地」（この画像の右手約１００メートル先）である。日経の記事の奥は深い。

広島のサッカースタジアム問題が全国誌でも取り上げられた。極めて異例。

３月１９日の日本経済新聞スポーツ面が「新スタジアム紛糾」「広島、建設地決められず」「みなと公園有力視、県や市」「市民球場跡の独自案、クラブ」の見出しで、３段組みの囲み記事を掲載した。かなり目立つ。全国に広島の実情が伝わった。

記事の中では広島県、広島市、広島商工会議所が３月中での絞り込みを目指す「広島みなと公園」案と、サンフレッチェ広島の久保允誉会長が示した「旧広島市民球場跡地案」について紹介。

その上で久保案は「G大阪が本拠地とする市立吹田スタジアムがモデル」で、そのG大阪は「専用スタジアムを得て」「今期の営業収益を前期比８億円増の５０億円と見込む」としている。「50億円」はＪリーグクラブにとってあこがれ的な売り上げの域、である。４年で３度の日本一を実現したサンフレッチェ広島の売り上げ目標は「億円単位の賞金や優勝特需に頼らず、年間３０億円を目指す」となっている。

そして日経の記事は「スタジアムの立地、観戦環境は経営を左右する」と明記。久保会長の「広島みなと公園に建てても使用しない」の言葉でこの段落を締めている。

さらに記事のまとめとして「クラブの意向を十分にくみ、民間でスタジアムを建てる潮流ができそうなタイミングで、広島がいかに着地点を見い出すか」と結んでいる。

注目すべきは広島での現状を”わざわざ”記事にしたのが吉田誠一記者である点だ。

吉田記者は1962年生まれ。高校までサッカー部に所属し立教大卒業後、1985年に日本経済新聞社に入社した。運動部でサッカー、野球、ラグビー、スケート、陸上などを担当してきた。

サッカーのワールドカップは1998年から3大会連続して日本代表を中心に取材し、その予選なども含めて世界のサッカーをその目で見てきた。

ひろスポ!も含めて、”我々”はこの広島から物事を見てしまうが、全国紙の百戦錬磨の記者の目に広島のスタジアム問題はどう映ったのか？

日本サッカーのひとつの大きな転機にさえなる、との”状況判断”が行間には滲んでおり、さらに深い読みすれば、将来の日本代表監督候補一番手、森保監督率いる世界第３位のクラブ、サンフレッチェ広島の現状を慮ってのものとも取れる。

なお、余談ではあるがひろスポ!、広島新サッカースタジアム取材班も、1993年の「ドーハの悲劇」など過去のサッカー日本代表の戦いや1996年のアトランタ五輪、1994年の広島アジア大会、2002年日韓共催W杯など、国際舞台を現地取材した経験を持つ。

広島新サッカースタジアム取材班

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