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叩けばいくらでも出てくるオンラインカジノ事件続報、巨人選手関与をスルーしてきた読売新聞、読売グループも同罪

読売

画像は不自然なほどオンラインカジノ関連ニュースにまったく触れたがらない読売新聞2025年3月1日付紙面の一面

 

警視庁が違法であるオンラインカジノでの賭博容疑で巨人のオコエ瑠偉選手と増田大輝選手を書類送検したとのニュースを5月8日午前9時台以降、各社ネットメディアなどが報じた。

 

 

プロ野球選手のオンラインカジノ事件の発端は、オリックスの山岡泰輔投手。2月21日、コーポレートガバナンスに厳しいオリックス球団がその3日前に本人と面談して、事実を把握し発表した。違法性の認識の有無にかかわらず、社会的影響力の大きいプロ野球選手としての自覚を欠いた行動であったという判断からだ。

この件を巡ってはNPB・日本野球機構がオンラインカジノを利用した選手・関係者らが自主的に申し出るよう促した。その結果、8球団16人の申し出が確認された、とう。自主申告者に対しては10万円から300万円、総額1020万円の制裁金を科すことが発表されたが、個人名は伏せられたままで、まるで”何事もなかったかのように3月末のプロ野球開幕を迎えていた。

ただひとり、個人名が明らかにされた山岡泰輔投手のみ、しかるべき活動自粛期間と二軍戦登板を経て、5月6日の日本ハム戦(京セラドーム大阪)で一軍マウンドに戻ってきた。

巨人の選手、もしくは関係者のオンラインカジノ関与は早くから一部のメディアが指摘していた。オリックス、巨人以外で残るは6球団。残念ながら広島も灰色状態のまま、だ。球団幹部が「関与なし」とはっきり言わないからだ。それで子供たちの憧れの存在、市民球団と言えるのか?

ひろスポ!でも以下の記事で、巨人を含む読売グループの”不都合な真実”はなかったことにする体質の罪深さを指摘してきたが、その通りになった。読売新聞や日本テレビには報道機関としての最低限の資質が欠落している。

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(2025年3月1日掲載)

この先も、警察力が行使されるたびに、NPBには激震が走ることになるだろう。一度はまったら抜け出せなくなる。それが世界にネットワークを張り巡らす巨大企業が莫大な資金と人材を投じて際限なく利益追求に走るオンラインカジノ。いくら負けても賭けに乗ってくる”上客”には、常に甘い声が届く。そんな虚構の世界の罠に、特に若い世代(特に男性)が引き込まれている。本当ならば、NPBや12球団は率先して「ストップ ザ オンラインカジノ」の先頭に立つべきなのに…(ひろスポ!特命取材班&田辺一球)

 

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