画像はNTTドコモdメニューにある広島ニュースアクセスランキング
ひろスポ!は、NTTドコモdメニューニュースも配信している。
3月28日(金)広島のニュースランキンング1位から4位はひろスポ!が独占した。よくあることではあるが…
2位
マツダスタジアム開幕戦、阪神・村上頌樹攻略のカギ握る秋山翔吾、森下暢仁vs佐藤輝明、森下翔太も注目 | 【ひろスポ!】広島スポーツニュースメディア
3位
中国新聞、雨野裕介氏辞任で一転、逃げ腰?「説明責任果たさず」と斬りこんどいて今度は「引責か」たぶんサポーター激怒! | 【ひろスポ!】広島スポーツニュースメディア
4位
ACL2準々決勝敗退の責任を取って雨野裕介強化本部長が辞任…でもひとりが責任をかぶっただけで信頼が回復される訳ではない | 【ひろスポ!】広島スポーツニュースメディア
さすがひろスポ!(まさに自画自賛)「2位」のニュースはマツダスタジアム開幕戦の見どころを記したものだが、開幕戦で森下暢仁が佐藤輝明に強烈な一発を浴びることを事前に予想している?
そんなことはどうでもいい。
4項目の中の3項目がサンフレッチェ広島、雨野裕介強化本部長の辞任に関するものだ。いかに広島県民が注目しているか、が良く分かる。
1位の「サンフレ雨野裕介強化本部長辞任で…」は27日(木)も1位だったし、きょう29日の朝の時点でも1位(午後には2位に後退)だった。
ところで、ひろスポ!には「きょうのサンフレ記事も高橋記者でしたね」という声が届いている。
どういうことか?
中国新聞は3月22付記事の中でACL2問題に関してサンフレッチェ広島強化部に関して「基本技を怠った強化部」「説明責任果たさず疑問も」と糾弾した。
しかし26日の雨野裕介氏辞任発表を受け、27日付紙面では一転、逃げ腰的な内容になった。
しかも22日付分に署名のあった山本堅太郎記者はそれ以後、サンフレッチェ広島関連の記事を書いていない。27日付分の署名には高橋良輔記者とあり、28日付紙面の「FW前田 浦和から獲得」記事も高橋記者。
さらに、きょう29日付紙面にある「守って勝つ大迫が鍵」「きょう敵地で京都戦」の記事も、やはり高橋記者の署名になっている。
ひろスポ!がこの件をこうして継続的に取り上げるのは、訳がある。マスメディアと広島スポーツのありようと、そして、ひろスポ!で言う旧大陸の住人(新聞やテレビなどのこと)と、新大陸の住人(SNSを使いこなす人たちやネットメディアのこと)の関係性について、看過できない部分があるかもしれない、と感じているからだ。
前日(28日)サンフレッチェ広島のクラブ関係者をエディオンピースウイング広島に訪ねて取材に同行してもらった際に、合間を見て「男女とも公式戦を控え、お忙しい時にすいません…それにしても、いろいろ大変ですね」と声掛けさせてもらったら「はい、いろいろと…」と、ちょっと大変そうだった。
少し前の話になるが、横川地区のみなさんとともに育ってきたアンジュヴィオレ広島が女子プロリーグ誕生(WEリーグのこと)を前にしても解散する方向で話を進めていたころ、中国新聞がサンフレッチェ広島の不手際により、アンジュヴィオレ広島が苦しい状況になった…的な報道をしたことがあった。アンジュヴィオレ広島側ではその記事を様々な場で活用していた。
だが、ひろスポ!取材班がその当時、直接、サンフレッチェ広島の上層部に取材し、アンジュヴィオレ広島の関係者から情報提供された話をまとめると、サンフレッチェ広島側に大きな非はなく、当時、アンジュヴィオレ広島を多額の寄付金などで支援していたカープ球団・松田元オーナーの意向を中国新聞側が組んだのではないか、という構図が浮かび上がってきたのである。
話を戻すが、中国新聞は自分たちで広げた風呂敷をしっかり畳む義務を負う。
なぜ、雨野裕介氏は一度、下された処分(違約金徴収)を覆し、辞任に至ったのか?もちろん、前出の中国新聞報道はまったく関係ない話であった、可能性だってある。だが、サポーターや読者の一番知りたいところはそこであり、広島メディアの雄、中国新聞にしか切り込めないネタなのではないだろうか?(ひろスポ!デルタルハンター班&田辺一球)
※デルタルハンター…パソコン1台を武器にネット上のオープンソースからデーモン・プーチン(ひろスポ!造語)のような地上に存在する災いや巨悪の動きを正確に暴くデジタルハンターを模した造語である。広島市は三角州(デルタ)上に形成されており、デルタルハンターはネット上の情報と街中などで集めた情報を総合的に勘案してそれを記事にまとめる。
本家のデジタルハンターはNHKで再三取り上げられており、インターネット上にある情報、画像、動画などを検証して、事件・事故・国際紛争などにおける事実を導きだす、オープン・ソース・インベスティゲーション(公開された情報源の調査)で、ターゲットの大半が権力者側にとっての「不都合な真実」である。