地域と共に、みんなの広島スポーツ交流マガジン

画像の平川理恵教育長はネット上にアップされた公式動画の接写、「自己表現」を高校入試に導入する際など、頻繁にメディアに登場していたのだが…

ひろスポ！は広島県の教育課題にも踏み込む。

なぜか？

広島スポーツ１００年を振り返れば一目瞭然。広島の発展を支えてきたのは体育を含めた教育であり（ただし明治以降、原爆投下までの時代における体育は軍都廣島における教練と重なった）広島は教育県として今日の繁栄を育て上げてきたから、だ。

文武両道。

それこそが広島の原点、心…

ところがその広島１００年を真っ向から否定する人物が今なお県の教育長の椅子に座り続けている。県職員から「平川さんは、まったくスポーツに興味がないので、我々としてもやりようがない…」の声が上がって久しい。

ひろスポ！は必要に応じて中国新聞をディスってきたが、全部が全部ノーという訳では当然ない。

ひろスポ！がディスった関連記事の一例↓

安芸高田市石丸市長から滅多打ち…の中国新聞、独裁オーナーカープ村で報じられてきたこと、こなかったこと…川端順さんの場合 | 【ひろスポ！】広島スポーツニュースメディア (hirospo.com)

（２０２３年10月30日掲載）

11月2日付、中国新聞社会面に同時に２つの記事が掲載された。

ひとつは問題が燻り続けている広島県教育委員会のNOP法人委託契約問題。

見出しは「パンゲア事業『教育長案件』」「報告書全体版判明」「複数職員が証言」となっている。（詳細はまたの機会に譲る）

この記事の真下には「広島県知事　海外出張7回目」「23年度過去5年で最多」の見出しで湯崎英彦知事に関する海外志向？記事が紹介されている。

もしも中国新聞記者や内勤記者、そしてデスクがすべてを知った上でこの紙面を制作したのなら拍手を送りたい！

ところで、ひろスポ！が広島県最悪ペアと呼ぶ河井克行・案里夫妻が、今なお県下に負の遺産をバラまいたままになっているのは周知のとおり。宮崎県生まれ、慶応大卒の河井案里氏が広島にやってこなければこんなことにはなっていなかった。

その根っこにあるものは一緒。

平川理恵教育長もそう。京都府出身で同志社大卒。広島に足を踏み入れ中れさえしなければ、広島の教育はここまで混乱していない。

あのワケの分からない？自己表現高校入試、その後どうなったのか？それすら平川理恵教育長はスルーしたままだ。ティーンエイジャーの大事な青春をグダグダにした責任、誰が取るのか？

ひろスポ！には２０２３年３月末に受験生を持つ親御さんから次のような悲痛な声が届いている。（ひろスポ！には教育関連での情報提供が意外にも!?多い）

ひろスポ！関連記事
「高校受験は我が家にとっては２回目ですが、本当に疲れました」の声ひろスポ！に届く！逃げてないで平川理恵教育長は受験生や父兄の声に耳を傾け「自己表現」実施の始末をつけよ！ | 【ひろスポ！】広島スポーツニュースメディア (hirospo.com)

では、そんな酷い人材を誰が呼んだのか？

海外好き？の湯崎英彦県知事だ。いっしょに責任を取った方が良くないか？

おそらく、もう平川体制は体を成していない。任期は２０２４年3月いっぱいだが、その前に辞めてもらった方がいい。懲罰も含めて、だ。

マスコミに散々祭り上げられ「平川派」が優勢となっていた県教委の中でも一部を除けばその人心はすでに教育長から遠いものになっている。（もちろん反平川派の“剛腕”は当初から教委内部や校長レベルに存在していて、文春砲へ情報を提供したから県教委の談合、法令違反が発覚したのだろう）

別の機会に詳しく報じるが、湯崎英彦知事も平川理恵教育長も広島県民を今まで欺いてきた可能性が高い。

ふたりは２０１７年7月に面会。そこで湯崎英彦知事が教育長を打診したのだが、その出会いについて平川理恵教育長はメディアのインタビューの中で「初めて」会ったと答えている。

だが、県内校長だった人物や教育関係者の中には「平川さんと知事は留学先で出逢った」と指摘する声がある。

ひろスポ！はその方がむしろ自然だと考える。

県教委からの内部昇格や１９９０年代末以降では広島でも慣例化していた文科省からの「天下り」ではなく、唐突にわざわざ横浜市内で風を切って歩いていた平川理恵氏を呼んでくる必然性がないからだ。

湯崎英彦知事と平川理恵教育長はかなり前に米国西海岸のどこかで出逢っていた…

中国新聞記事はそれを匂わせたかったのだろうか…
（ひろスポ！広島スポーツ１００年取材班＆田辺一球）

※デルタルハンター…パソコン１台を武器にネット上のオープンソースからデーモン・プーチンのような地上に存在する災いや巨悪の動きを正確に暴くデジタルハンターを模した造語である。広島市は三角州（デルタ）上に形成されており、デルタルハンターはネット上の情報と街中などで集めた情報を総合的に勘案してそれを記事にまとめる。

本家のデジタルハンターはNHKで再三取り上げられており、インターネット上にある情報、画像、動画などを検証して、事件・事故・国際紛争などにおける事実を導きだす、オープン・ソース・インベスティゲーション（公開された情報源の調査）で、ターゲットの大半が権力者側にとっての「不都合な真実」である。