王会長の16球団構想に楽天モンキーズ…そして新型コロナウイルス、巨人は？広島は？DeNAは？球界再々編はパ・リーグから起こるのか…

2020年04月28日: 編集部

画像は「ラミゴモンキーズ」時代のワンカット（ひろスポ！台湾現地取材班撮影）

「世界はWHOに耳貸すべきだった」

これはWHOの最高責任者の言葉であるテドロス事務局長の最新の言葉である。

欧米や豪州の首脳らが、発祥地とされる中国とともに情報を隠蔽して新型コロナウイルス感染拡大の原因を作ったとされるWHOに対して”総攻撃”を開始した。おそらく痛い腹を探られたくないであろう同事務局長の、今成しえる最高の抵抗なのだろう。

だが、各国はその言質をとっている、と言っていい。WHOが動き出したのは年明けから。各国・地域は年末の時点でWHOとすでにやりとりしている。そしてWHOが人から人への感染やパンデミックに対して否定的な言動を繰り返していたことがすでに明らかにされている。

豪州はWHOに頼らず、独自の対応をしたことで比較的うまくこの危機を乗り越えられそうだと表明している。

それでいくと日本は大失態を犯したことになる。東京五輪開催を最優先に掲げ、中国との関係を重視。習近平国家主席の来日についても最後まで粘っていた。今思えば、ありえないことばかりに日本は固執していた。

そのツケを払わされるのは国民であり、日本経済であり、日本スポーツ界だ。

とうとう高校生の夏の祭典、インターハイも中止になり、Jリーグではクラブ存亡にかかわるニュースが連日報じられる状況となっている。

それなのにプロ野球に関する報道が少ない。そう案じていたところ、Smart FLASHの記事が４月28日午前10時55分、ヤフーニュースに配信された。

Smart FLASH
プロ野球、コロナで「無観客開幕」めぐり巨人・阪神が孤立
headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200428-00010000-flash-peo

ひろスタ特命取材班では前回、新型コロナウイルス関連で以下の記事を４月23日にアップした。

無観客具体化のJリーグ、「今後考えられていくと思う」と無策のNPB、使用料嵩む日本ハム、ヤクルト…そして広島や楽天は？
hirospo.com/pickup/65142.html

わざわざ、ヘッドラインに「楽天」としたのは意味がある。そのワケをSmart FLASHの記事では”解説”している。

この手の報道はなかなか見られない。が、楽天やソフトバンクといった”※”新大陸の住民”が国内の現状を俯瞰してプロ野球開幕に慎重なのは理解できる。

※ひろスタ特命取材班ではインターネットを主体とする企業、球団を新大陸の住民と呼ぶ。例えば既存の新聞社はそれでいくと旧大陸の住民、となる。新聞各社は３・11に続き今回もまた大幅に部数を減らしている。新聞各社は紙媒体からの脱却を急ごうとするがけっきょく新たなビジネスモデルを構築できていない。旧大陸から新大陸への移動はほぼ無理？

上記のひろスポ！記事の結びは次のようになっている。

２００４年の球界再編問題と２０１１年の東日本大震災では選手会側がシーズンの持続的な運用に向け大きな役割を果たした。

だが、新型コロナウイルス問題では、選手会としての動きは限定的であり、そうしている間に選手側への対価の分配がどんどん減っていくというジレンマに陥っている。

２００４年の教訓から一枚岩になったパ・リーグでは、新型コロナウイルスに対してもある程度、協調した動きを見せているが、セ・リーグからはそれすら感じられない。

プロ野球の今後を最終決定するのはオーナー会議だ。その議長を務める楽天の三木谷浩史氏は、これまでのところ”沈黙”を守っているようだが、背に腹は変えられぬ状況となる中で何等かのアクションがあってもおかしくないのだが…

パ・リーグは、バラバラのセ・リーグに対して、今後、国内情勢の好転時期が遅れるなら圧力をかけ始めるだろう。

楽天は２０１９年９月、台湾人気球団の「ラミゴモンキーズ」を買収した。そして台湾プロ野球は４月12日に開幕した。台湾がWHOの”妨害”に屈せず、独自に中国との太いパイプをシャットアウトした成果が表れた如実な例だ。新生「楽天モンキーズ」もそこで新たなスタートを切った。

新聞・テレビと電車と食品とグッズ販売…はっきりと新大陸に軸足を置いているのはDeNAだけで、残る５球団は旧大陸というセ・リーグは”旧大陸住民”らしく、相も変わらず国内にしか気持ちが向いていない。

一方DeNAを含む新大陸の住民にとっては、県境も国境も関係ないという考え方が浸透している。

パ・リーグの発想で行けば、”国内がうまくいなないなら国外でも”となっていくのが普通だろう。

プロ野球界には前々から「アジアリーグ構想」なるものが存在する。それとは別にソフトバンクの王貞治会長は盛んに「16球団構想」をアピールしている。

２００４年の球界再編では、旧大陸の主である巨人が、視聴率確保などのために「8球団構想」を水面下で進め、近鉄を消滅”させた”。まだ「スマホ」のない時代。旧大陸では、新聞・テレビの優位性が信じられていた。

だが、２００７年、iPhoneの国内販売が始まり、旧大陸は急速に地盤沈下し始めた。

新型コロナウイルス危機は２００４年とは逆に、新大陸が主導して球界再編に舵を切る可能性さえある、ということになる。

（ひろスポ！・田辺一球）

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