画像は4月11日撮影の広島中央公園、画像の中央下部に「はなのわ」臨時駐車場に止めた車数台が確認できる
コロナで、それどころじゃない!
そんな声が飛び交い、世界中が緊急事態という中で、コロナ後の「世界」を模索する動きも、当然、存在する。
国際サッカー連盟(FIFA)のゼップ・ブラッター前会長が、2022年W杯カタール大会について、アメリカ合衆国とともに日本への開催地変更の可能性があると言及したというニュースが流れた。4月15日、米国メディアの「ESPN」が報じた。
2018年ロシア大会と2022年のW杯招致を巡りFIFA幹部の票が買収された疑いがある。事件の影響が拡大すれば、カタールはその資格を失う可能性がある。
米ニューヨークの連邦地方裁判所は4月6日、この2つのW杯招致に絡み、投票したFIFA理事への買収があったとの告発を明らかにしたばかり。
よって、このふたつのニュースは当然、繋がっていると見ていいだろう。
”反カタール派”によるカウンター攻撃、というわけだ。
ブラッター氏はドイツ紙「シュポルト・ビルト」の取材を受けた際には、ドイツでの代替開催の可能性を示唆した。ただし、18年にロシアで開催したばかりであり、同一圏内での開催は現実的でない。
2026年にメキシコ、カナダとの北米3国共同開催を決めている米国も代替開催候補としたブラッター氏は、さらに2022年開催招致活動を行った「日本も開催可能だろう」と話した。
2015年、自身の汚職スキャンダルによりFIFA会長の座を追われたブラッター氏(現在、6年間のFIFA活動禁止期間中)のこの手の発言には当然ながら「おまゆう」の声が上がっていることだろう。
この発言に即、反応したのが韓国だ。「スポーツソウル」はブラッター氏個人の意見でしかない、ということが強調したかったようだ。
2022年のW杯には日本に負けじと?韓国も手を挙げていた。日本は2次投票で落選、韓国は3次投票まで進んだ。自国の方が日本なんかより上、ということだろう。
2002年の日韓共催W杯で、戦争なみの”死闘”を演じた間柄に変化は見られない…
※2022年の開催地は、2010年12月2日、チューリヒのFIFA本部でのFIFA理事会で決定した。立候補していたのは、カタール、アメリカ合衆国、韓国、日本、オーストラリアの5か国。FIFA理事(投票権はひとり1票)22人の過半数の支持(12票)を得るまで投票は繰り返される(最少投票国は次回投票対象外)。
1回目はカタール11、アメリカ合衆国3、韓国4、日本3、オーストラリア1
2回目はカタール10、アメリカ合衆国5、韓国5、日本2で日本脱落
3回目はカタール11、アメリカ合衆国6、韓国5のままで韓国脱落
4回目はカタール14、アメリカ合衆国8だった。
さて、話は長くなったが、ここで広島の新サッカースタジアム、である。
新型コロナウイルス感染拡大の影響を広島もモロに受けており、それどころじゃないのは分かるが、大事な話だ。
すでにブラッター発言の記事には、少ないながらも2022年W杯日本開催話への賛否両論コメントがついている。
でも、もしそれが本決まりになりそうになったら、広島はどうするか…?
新サッカースタジアム建設場所の広島市中区の中央公園には、当然ながらスタジアムの影も形もない。現在は旧広島市民球場跡地で開催中の「ひろしまはなのわ2020」の臨時駐車場になっている。(来場者は当然、限定的であり臨時駐車場はガラガラ…)
現状では2024年春、供用開始というのが広島市、広島県、広島商工会議所のトップ3者が描く青写真だ。それは「決定事項」に近い。
だが、すでに新型コロナウイルスの影響で地元経済界から募るはずの寄付については大きな狂いが生じている。
スタジアム建設問題を広島市、広島県の責任において長年、空転させ続けた結果、最悪のタイミングになってしまった。
このまま”通常”の手法で建設を進めていこうとするならば、”広島時間”に引っ張られて2024年春すら危うくなるかもしれない。
一方でもし、2022年、日本に本当にW杯が来るならば…
残された時間はあと2年とちょっと。
広島は2002年の共催W杯で、「ビッグアーチには屋根を架けない」と言い張り、自ら進んでW杯会場から脱落するという悔やみきれない過ちを犯した。果たして、2度までも広島市民、県民に空虚な思いをさせることになるのだろうか?
それとも…
ひろスタ特命取材班
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