1945年8月6日、広島に人類最初の核爆弾投下、75年は草木も生えないと言われた焼け野原に咲いた赤いカンナ(画像)
※はひろスポ!の造語
2021年8月9日、女性社員転落事故。
2月9日、IT補助金不正受給の疑いで部長逮捕。
翌10日、「不適正な伝票処理による会社経費の私的使用」などで社長辞任…。
以上、最近のテレビ朝日の大きな出来事、だ。
2010年代半ば、ゴールデンタイムの視聴率争いは熾烈だった。(テレビ東京は除く)
その中でフジテレビは一貫して右肩下がり。日本テレビがじわじわと下げ、テレ朝が“馬群”の中から抜け出す勢いを見せた。2021年の年平均視聴率トップはテレ朝だ。
放送局では視聴率を取れば我が世の春、取れなければ全人格を否定されたような気になる。(やったことがあるのでよくわかる)。テレ朝は調子に乗り過ぎたのかもしれない?
だが、ANN ワシントン支局 支局長布施哲さんの、この連載は素晴らしい↓
ウクライナ侵攻 背後の情報戦(1) アメリカが見せたインテリジェンスの威力(テレビ朝日系(ANN)) – Yahoo!ニュース(Yahoo!ニュース)
第3次大戦と核戦争の危機を迎えた今、ウクライナ戦争では誰が何をしようとしているのか?「情報」を切り口に毎回、大事なことが分かりやすく述べられている。
海外メディアはウクライナ危機を我がことととらえ、遥か以前から弾丸や砲弾が飛んできそうな現地に取材者を送り込んでいた。だが、日本のメディアは2021年の終わりに海外メディアが「ロシア侵攻に備えよ ウクライナ予備役訓練」(AFP=時事)~Yahoo!ニュース~、とリアルな現地情報を伝えても、五輪だのコロナだの(それが悪いという意味ではない)と国内にばかり目を向けていた。年が明け、日に日にウクライナを取り巻く状況が悪化しても、NHKでさえ現地に取材陣を送り込んでいなかった。
故に日本のメディアの報じる内容は総じて“緩い”ものとなり、ネットで見るBBCニュースやAFP、ロイターといった通信社のニュースを読めば読むほど、国内ニュースのしょぼさ、が際立つような状況だった。
だが、日頃から問題意識を持ち、現地で幅広く取材していれば海外メディアと互角、いやそれ以上のものを発することができる。それが布施哲支局長、渾身の連載だ(もちろん面識もないので勝手にそう思っているだけ…)
ウクライナ危機が叫ばれている頃、時を同じくして2021年10月21日、Yahoo!ニュースに以下のヘッドラインでABEMA TIMESの記事が紹介された。
“軍とメディアは中国共産党を守る2本の剣だ” 習近平思想の貫徹のため、今度はメディアへの規制を強化?
まさにそう。中国の習近平国家主席は「2本の剣」で実際に香港の民主主義を壊滅させた。北京五輪前にデーモン・プーチンともそんな話をしたに違いない。実際、今のロシアは「2本の剣」を振り回している。ただしあまりにもインチキくさい「メディアの剣」(ロシア国内での大本営発表や国連の場での荒唐無稽なウソ情報発信)はSNSと真にメディアの何たるかを知り尽くしたウクライナのゼレンスキー大統領の「魂の剣」に押され気味だ。
関連記事
ウクライナ大統領の演説が心に刺さる理由を専門家が分析「映画の主人公のよう」(女性自身) – Yahoo!ニュース
上記、記事の中でゼレンスキ―大統領のことがメディアの角度から掘り下げられている。民間人も含めて犠牲者の数は計り知れないこの戦争中に「映画の主人公」は軽すぎるのでは?という声も聞こえてきそうだが、しかし「ウクライナの存在を望むのであれば勝つしかない」とSNSで発信して、いくらロシア側が刺客を送り込んでも現地で指揮を執る姿はまさに「映画」的。だんだん「NO TIME TO DIE」のジェームズ・ボンドと重なってくる。
「我々はジョギングが好きだが、今やそのための時間もなく、様々な有酸素運動を試みるひまもない」とも言っている。いくら英米その他のアシストがあるとはいえ、死と背中合わせの攻撃にさらされているキエフのどこかで、だ。
3月13日(現地時間)、ウクライナ首都のキエフの警察はキエフ近郊のイルピンで取材中だった米国人ジャーナリスト、ブレント・ルノーさん(50)がロシア軍に狙撃され死亡したと発表した。ロシア国内で記者が不審死を遂げるのは日常茶飯事だ。現地の情報を発信する記者を意図的に狙った可能性の方が高いのではないか?そういう指示が出ているのではないか?デーモンプーチンならやるだろう。
なお「情報戦」が通常の戦闘以上に戦局を左右しそうなので、プーチンもそしてゼレンスキー大統領やNATO側が発信する「情報」の何がウソで何が真実かはあとになってみないと分からない。メディアのプロたちはそこから必要と思われる情報を命懸けで集めている。それがメディアに携わる者のあるべき姿で、「大本営発表」垂れ流しなら誰でもできる。(ひろスポ!は大本営…とは無縁のメディアだ)
さて、広島市の松井市長は、同じように広島で活動するメディアの“抹殺”を図ろうとして不覚にも失敗に終わってしまった。
ひろスポ!ではさらに以下の記事をアップして、広島市がウクライナから日本国内に逃げて来た人々の受け皿として率先して活動する流れを想定した。やってもらわないと困るからだ。
デーモンプーチン侵攻で難民130万人超え、岸田首相「難民受け入れ」早々に表明、広島市松井市長は… | 【ひろスポ!】広島スポーツニュースメディア (hirospo.com)
群馬県の山本一太知事は3月8日受け入れを表明した。岸田文雄首相の難民受け入れ表明は2日だった。
広島県内では10日に安芸太田町が表明。14日のNHK夕方ニュースによれば呉市と東広島市も、市営住宅への入居や日本語学校への入学支援などを想定して受け入れを表明した。
いったい広島市は何をしているのか? 国内トップを切ってこその広島市ではないのか? 基町高層アパート群も含めて居住できるスペースはいくらでもあるだろうに…
今、広島では「ドライブ・マイ・カー」が注目されている。第94回米国アカデミー賞授賞式は現地時間3月27日…
先ごろNHK「ラウンド中国」(山陰・山陽で起きている事象を“ぐるり”と見渡し見つめる番組)が「ドライブ・マイ・カー 広島に導かれて」をオンエアした。番組の中で広島出身の映画監督、森ガキ侑大さんが「濱口さんが代弁してくれた感じで本当に誇らしい、胸を張って広島で生まれ育ってよかったなと…」とコメントしていた。
原作にはない「平和の軸線」に濱口竜介監督は心を揺さぶられ、イメージしていたものと広島の風景が重なった。それが広島の力だ。
素晴らしい出演者が国内外から集められ、みな、広島の何たるかを感じながら役どころをやりきった。映像に原爆ドームも、折り鶴も出てこないが、辛い過去と生きること、生きていることへの価値や意味を考えずにはいられない。それは世界共通…
広島は本来、森ガキさんが言うように「誇らしい」街であり続けたい。
そのためにはウクライナの人たちとどう向き合い、広島・長崎に原爆が投下され第二次大戦が終結して以来の世界危機にどう向き合うか、そこがまさに試されている。世界は広島をそういう目で見ている。
日本の戦後処理を話し合ったドイツ・ポツダムのあの場所には今も第二次大戦の何たるが詳しく展示してあり、その最後の扉の前にあるのは…
THE FINAL ACT
END OF THE PACIFIC WAR
…のタイトルとともにこの一枚である。
(広島スポーツ100年取材班&田辺一球)
ひろスポ!関連記事
エディオンスタジアム広島にウクライナ旗、しかし世界は偽旗作戦で大惨事(第3次世界大戦)危機へ…ハンブルクからクルーザー脱出のプーチン核ミサイル部隊まで稼働の真意は… | 【ひろスポ!】広島スポーツニュースメディア (hirospo.com)
(2022年2月21日掲載)
2月24日日本時間正午前後、ウクライナへの侵略開始
広島から口先だけの「平和」か?ウクライナ戦禍に松井市長、湯崎知事揃って無反応、プーチンが目指すは侵略地への核配備によるパワーバランス大転換 | 【ひろスポ!】広島スポーツニュースメディア (hirospo.com)
(2022年2月25日掲載)
広島市、広島県はせめて掲揚台にウクライナ国旗を掲揚してはどうか?マツダスタジアム、エディオンスタジアム広島にも…プーチン悪魔の所業に対してキエフ徹底抗戦… | 【ひろスポ!】広島スポーツニュースメディア (hirospo.com)
(2022年2月26日掲載)
広島・長崎連名で悪魔の所業プーチンにやっと抗議文、だが反体制記者暗殺の国ロシア顔負け?松井市長にメディア抹殺を企てた過去あり抗議資格なし? | 【ひろスポ!】広島スポーツニュースメディア (hirospo.com)
(2022年2月28日掲載)
ひろスポ!の「反体制記者暗殺の国ロシア顔負け?広島市松井市長にメディア抹殺を企てた過去あり…」ウクライナ関連記事が東京都アクセス数トップに…dメニューニュースで | 【ひろスポ!】広島スポーツニュースメディア (hirospo.com)
(2022年3月1日掲載)
ウクライナ大使、プーチンに1945年5月の地下壕のヒトラーと同じように…と発言、ひろスポ!が侵攻前から考えてたのといっしょ…核ボタンに触れることなく地上からのせん滅願う | 【ひろスポ!】広島スポーツニュースメディア (hirospo.com)
(2022年3月1日掲載)
ウクライナ侵略のプーチン大統領と同じ「メディア抹殺」(ひろスポ!)の松井一実広島市長は原爆ドーム前元安川にウクライナ旗を投影させ4000万円寄付してはどうか? | 【ひろスポ!】広島スポーツニュースメディア (hirospo.com)
(2022年3月4日掲載)